代表者メッセージ
最適化でつなぐ、信頼の絆
―変化する時代に、確かな価値を
当社は、三技協の社名が示すように、通信に不可欠な「無線」「交換」「伝送」の三つの技術をそれぞれ最適化することから始まりました。事業継続の根幹にあるのは、企業理念である「最適化(オプティマイゼーション)」です。1965年の創立以来、無線通信の歴史と共に歩み、日本最大手企業との長年の協力体制のもと、技術提供を続けてまいりました。また、近年では指数関数的に進化するテクノロジーと別のテクノロジー融合がもたらす破壊的とも言える変革すべての「基幹インフラとなる通信」によって、あらゆる産業で異なる分野との企業間連携が求められています。
当社は技術提供にとどまらず、事業活動全体のプロセスを最適化してお客様の事業価値向上を図っています。そのため独自のプラットフォームを構築し、全社員による知識の共有を進めてまいりました。20年以上培った知識共有の取り組みが、最適解を提供する覚悟の源であり、その自信は組織全体で共有されています。
通信技術業界において、変化への柔軟な対応力は最も重要です。私たちは最適化を実践する仕組みと培った経験を活かし、変化の激しい時代においても常に新たな「最適化による確かな価値」を提供し続けます。今後も社会の変遷を見据え、お客様をはじめとする当社の事業に関わる皆様と築いてきた信頼の絆に基づく安心を提供し、共に歩んでまいります。
当社は技術提供にとどまらず、事業活動全体のプロセスを最適化してお客様の事業価値向上を図っています。そのため独自のプラットフォームを構築し、全社員による知識の共有を進めてまいりました。20年以上培った知識共有の取り組みが、最適解を提供する覚悟の源であり、その自信は組織全体で共有されています。
通信技術業界において、変化への柔軟な対応力は最も重要です。私たちは最適化を実践する仕組みと培った経験を活かし、変化の激しい時代においても常に新たな「最適化による確かな価値」を提供し続けます。今後も社会の変遷を見据え、お客様をはじめとする当社の事業に関わる皆様と築いてきた信頼の絆に基づく安心を提供し、共に歩んでまいります。
経営者の信条と経営方針
信条
社員の喜びと豊かさの追求は健全で発展的な企業活動を生み、社会の進化に貢献する。
智恵の共有はあらゆる場に切磋琢磨を起こし、革新の起点となる。
信頼はかくして生まれる。
経営方針
- The Optimization Companyを目指し企業価値の向上を図る。
- 企業理念の実現にむけて、忠実義務・善管注意義務の履行と定款の定めを遵守し、誠実に経営にあたる。
- 当社利害関係者に対して責任を果たす経営を行い、好感度の高い会社を目指す。
- 社員の雇用を促進・維持し、育成に努める。
- 協力会社と力を合わせて顧客に優れたサービス・製品と安全を提供する。
- 株主に成長と利益、ガバナンスとコンプライアンスを誓う。
- 社会との協調と貢献、福祉活動に努める。
- 国家に納税し法令を遵守する。
- 地球の環境保全と保護活動に参加する。
- 情報通信技術に立脚した事業を中核事業とし、環境保全に資する事業の開発に努め、短期収益と中・長期収益をバランス良く追及する。
- 自主自立の社員を育成し、社員間の連携が良い組織の育成に力を注ぎ、人的資産の向上・蓄積に努める。
- 収益事業育成、技術開発・習得、業務改善・改革、作業改善、社員能力開発など、あらゆる分野において自主的挑戦を奨励する。
知を共有財産に
「プロセス経営」で、価値を最適化する
三技協は、社員一人ひとりの知識と経験を重要な経営資源と位置づけ、全員参加による「コモンズ経営」を行っています。通信技術におけるあらゆる局面で「最適化されたプロセス」に基づき、培った経験やノウハウ、すなわち暗黙知の共有と活用を通じて、お客様への提供価値を最大化することを目指しています。これを具体化したものが、独自の業務基盤「サイバーマニュアル(CM)」です。
2001年の運用開始以来、約20万件規模の集合知が、セキュアなサイバー空間に蓄積されています。業務の全てのタスクに関するプロセスを可視化し、最適化されたプロセスを共有するための「コモンズ経営」の基盤となっています。
そこには、お客様の要望を正確に定義し、提供する価値とその実現プロセスを明示した業務フローが描かれています。社員の誰もが加筆・更新できる「CM=知識のコモンズ」を通じて、課題を早期に発見し、変化を機会に変えるプロセスそのものが、絶えずアップデートされています。
サイバーマニュアルにより特定の技術者に依存した属人化を抑制し、高い品質での通信インフラの設計・施工・運用業務の「最適化」を実現しています。
社員全員が「迅速な要件定義力」「可視化と説明力」「改善提案および実行力」を、高速で循環させることで、お客様の満足度を高め、長期的な頼関係を築いてまいります。
